

2025.04.17
2025.01.30
ブランディングは現代のビジネスにおいて欠かせない要素であり、SNSやインターネットの普及により、ますます重要性が高まっています。
本記事では、ブランディングに関する基礎的な部分から、ブランディングの戦略を立てるうえで重視すべきポイントまで、実際の事例を交えながらくわしく解説します。
ブランディングは、商品やサービス、企業名などを消費者に認知されるようにするマーケティング手法のことです。簡単に言えば「〇〇といえば××のサービス」というように、人々の心のなかにその会社や商品のイメージを浸透させることです。
ブランディングには、ロゴやキャッチコピー、広告、パッケージデザインなどの見た目のイメージだけでなく、企業の理念や価値観、顧客サービスなどの概念的な要素も含まれます。
ブランディングは、企業や商品の差別化や、競争力の向上などにつながるため、現代のビジネスにおいて欠かせない要素です。SNSやインターネットの普及により、消費者の情報収集が容易になったことから、これまで以上にブランディングの重要性は増しているといえるでしょう。
ひとくくりにブランディングといっても、何に対して、どのようにブランディングするのかによって、ブランディングの展開方法は違います。
商品自体をブランディングする方法と、商品を作っている会社をブランディングするのとでは、異なるブランディングの手法を用いなければなりません。
また、誰が、誰に、何をブランディングするのかによって、ブランディングの意味は異なります。ここでは、具体的にブランディングの種類についてご説明します。
商品・サービスブランディングは、商品やサービスに対して独自のブランドをつけることで、消費者にイメージを浸透させる方法です。
具体例としては「大手通販サイトといえば〇〇」のような形で、消費者に商品名やサービス名を思い浮かべてもらえるようにすることを指します。
商品ブランディングは、消費者と企業の双方にとって重要な要素であり、商品の差別化や競争力の向上につながります。具体的には、商品の差別化ができていることが大切です。
同じような商品が多数存在するなかで、他社とは違う、付加価値というブランドをつけることで、消費者に商品の特徴や価値を認識させます。
独自性を出すためには、商品のロゴやパッケージのデザインを工夫することもポイントです。消費者は、商品のロゴやパッケージからブランドを認識し、商品の特徴や価値をイメージできます。
たとえば、一度見たら忘れないインパクトのあるデザイン、ユニークで特徴的なパッケージなどです。
また、商品の特徴や価値をどのようにプロモーションするかも重要です。誰しもひとつは、パッと思いつく商品CMやキャッチコピーがあるように、消費者は広告やプロモーションから商品のブランドを認識します。
商品・サービスブランディングは、商品のイメージを形成するための重要な要素です。重点的に施策を講じることで、商品に対する好感度や、高い信頼度を持つようになります。
企業ブランディングとは、企業自体に対してブランドをつけることです。企業の理念や価値観、イメージを伝え、消費者に信頼感を与えることが目的です。
たとえば「日本車といえば〇〇自動車」のように、ジャンルやカテゴリについて企業名を思い浮かべてもらえるようにすることを指します。
企業ブランディングは、企業の理念や価値観、他社とは違う部分を消費者に対してアピールすることが重要です。テレビCMや新聞広告、インターネット広告などを活用して露出を増やしていくことで、企業のイメージをアピールし、消費者のなかに存在感を持たせます。
アウターブランディングとは、企業が自社製品やサービスを提供する際に、消費者や顧客といった、周りを取り巻く環境や社会的な要素を考慮し、ブランドイメージを構築することを指します。
商品・サービスブランディングや企業ブランディングは、モノや会社自体についてのブランディング手法ですが、アウターブランディングは周りの環境にアプローチしていく手法です。
たとえば、会社に出勤したときや仕事を始める前に、自社のまわりや周辺の道路の清掃活動をしたことはありませんか?もしくは、そういった活動をしている人を見かけたことがあるのではないでしょうか。
直接的に製品や会社をPRしているわけではありませんが、清掃活動という地域貢献を行うことで、企業のイメージを向上させ、消費者や顧客によい印象を与えられます。
そのほかには、大きなイベントがあったときに地元の企業が協賛するのもアウターブランディングの一環といえます。
インナーブランディングは、自社の社員に対してビジョンや目指すべき姿を浸透させる活動です。たとえば、会社に入社した時の新入社員研修では、会社の理念や将来の目標を教育する会社が多くあります。また、朝礼で社訓や経営理念を唱和する会社などもあるでしょう。
こういった活動がインナーブランディングと呼ばれ、社員に対して自社をブランディングすることで、愛社精神やモチベーションの向上、同じ目標を達成するために全員で業務を遂行するといった連携につながります。
BtoCブランディングは、消費者に対してモノやサービスを提供しているBtoC企業が行うブランディング活動を指します。
たとえば、誰もが知っている有名テーマパークでは、とくに絶叫アトラクションがあるわけではないにも関わらず、徹底した従業員教育と顧客へのサービスで、絶大な人気を獲得しています。
そのほかでは、大手ハンバーガーチェーンではメニューにスマイルが記載されていて、無料で注文できることは有名です。こういった活動も、私たち消費者に向けたBtoCブランディングといえるでしょう。
BtoBブランディングは、企業向けにモノやサービスを提供しているBtoB企業が行うブランディング活動を指します。取引先に自社の商品を買ってもらうため、さまざまな施策を講じること、といえば分かりやすいでしょう。
取引先に自社の商品を買ってもらうためには、相手のニーズを理解し、自社商品を導入することでどのようなメリットがあるのか?競合とどこが違うのか?を明確にして、アピールする必要があります。
そのためには、まず展示会を開いての集客や、パンフレットを作って事業内容や製品を理解してもらう必要があります。こういった活動もBtoBブランディングのひとつといえるでしょう。
ここでは、実在するブランドを例に、課題とそれに対するブランディングの成果を紹介します。
ESTEE LAUDER (Too Faced)は、芯のある女性らしさを表現したピンクの世界観が大人気の、アメリカ・カルフォルニア発コスメブランドです。アメリカでは広く認知されているブランドですが、日本で展開するにあたっては、他社と比較すると認知度が低い点が課題でした。
そこで、日本での認知度を獲得するためのブランディング戦略として、プレス向けのイベントや本国へのメディアツアー、Instagramアカウントのコンサルティングなどに力を入れて取り組むことにしました。
とくにInstagramアカウントでは、ガーリーな世界観を前面に押し出す方針でブランディングを行うことで、施策開始から2か月で約3万人のフォロワーを獲得しました。
また、イベントやメディアツアーでは、インフルエンサーを招待してSNS上でも盛り上がりを演出し、多くの人にブランドを認知してもらうことに成功しました。
「インフルエンサーマーケティング」について下記の記事で紹介しております。
参考記事:インフルエンサーマーケティングとは?メリットや成功させるためのポイントを紹介
Nature Lab TOKYOは、2017年にアメリカで誕生した、アメリカと日本の共同開発によって生まれたプレミアムなヘアケアシリーズです。
Nature Lab TOKYOの課題は、当時コロナ渦の初期であった日本で、どのように商品を流通させるか、そして、日本国内でどのようにブランドを展開していくかといった点が課題でした。
そこで、ブランディングとしてWEB媒体を中心に露出を強化、Instagramにおけるライブ配信やTwitter、LINEのアカウント運用やキャンペーン企画の積極的な展開を提案・支援することで、ブランドHPへのアクセス数を増加させることに成功しました。
マルマンは「図案スケッチブック」や「クロッキーブック」といった、多くのロングセラーブランドを世に送り出した、文具の製造・販売会社です。
マルマンは、文具の製造・販売会社として、デジタル化が進む現代社会のなかでどのように自社に付加価値をつけていくか、マルマンのブランドである「クリエイティブサポートカンパニー」をどのように体現していくか、といった点が課題となっていました。
そこで、マルマンが伝えたいこと、人々がマルマンに求めることを整理し、改善点を洗い出しました。改善点については、大学教授と連携した新規情報開発を行い、これからのマルマンのビジョンや、思いをこめたメディア向け資料を制作することをご提案。
100周年を迎えるマルマンの姿を、メディアを通して人々に発信し、デジタル化社会において、紙に書くことのよさや創造力にもたらす影響を伝えていくことで、マルマンというブランドの価値をさらに高めていくための支援を行っています。
ブランディングを成功させるためには、ブランディングを行う目的やターゲットが決まっていることが大切です。
なぜなら、目的やターゲットが決まっていなければ、有効な戦略が立てられないからです。ここでは、ブランディング戦略立案にあたり重要となるポイントを解説します。
ブランディングにあたっては、自社の存在理由を考えることが大切です。なぜ自社が存在するのか、自社が事業を行う目的は何なのかを考えることで、ブランドの差別化を図ることができます。
たとえば、自社の目的が売上を上げるためだけでは、消費者としては他社との違いを感じられません。自社の目的や、自社にしかできないことを通して、世のなかにどうアプローチしていくかといった点を考える必要があるでしょう。
そのうえで、競合他社との差別化を図ることで、消費者に対して独自性のあるブランドイメージを構築することができます。
自社の商品や、サービスを提供する対象となる顧客層を特定し、ターゲットを明確にすることで、適切なブランド戦略を立てられます。
どのような人々に向けて商品やサービスを提供するのか、どのようなニーズや欲求を持っているのかを把握し、それに合わせた戦略を立てることが必要です。
万人受けのよいブランディングを行うことも悪いことではありませんが、広く浅くブランドを届けることよりも、特定の人に深く響くブランドを届けるほうが効果的です。
「〇〇といえば××」というようなイメージを持ってもらうためには、発信するメッセージやブランドに一貫性が必要です。
たとえば、食品販売においてブランディングしていきたいと考えているのに、家電販売や不動産販売も行っていたらどうでしょうか。消費者としては、何を行っている会社なのか一貫性がなく、とりあえず手広く事業をしている会社といった程度のイメージしか持たないでしょう。
したがって、一貫性を持って特化することで、消費者に確固たるブランドイメージを印象付けることができます。
ブランド戦略には、値段や論理的な部分だけではなく、感情的な部分で顧客にインパクトを与える要素が必要です。たとえば、時計が分かりやすいでしょう。時計は時刻を確認するためだけのものですから、時間が分かるという基本的な機能はどれも同じです。
しかし、消費者のなかには、時間を表示する機能はどれも同じにもかかわらず、100万円する時計や、世界にひとつしかない時計を買う人もいます。
これは、100万円の時計や世界にひとつしかない時計を持つことによって、所有欲を満たせるという感情的なインパクトがあるからです。
ブランディング戦略を立てるうえでは、時計の例のように「お金以上の価値」を持たせることが重要です。
本記事では、ブランディングとは何なのか、ブランディングにおいてはどのようなことに着目していけばよいのかについて、事例を交えながら解説しました。
どのようなブランディングを行う場合でも、とくに重要なのは独自性です。独自性があり、他社と差別化できるポイントがあることで、有利なブランディングができるでしょう。
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Vibram:初となるメディア向け体験会をサポート
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